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会社概要

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商号
株式会社グラビトン　 (英語表記: Graviton Incorporated)
ホームページ：https://www.graviton.co.jp
法人番号： 6030001026878
【国税庁 法人番号公表サイト https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/】
インボイス制度（適格請求書発行事業者登録番号）：T6030001026878
全省庁統一資格
業者コード：0000159079
発行番号　：220607000055
参加地域　：関東・甲信越
有効期限　：令和 06年3月31日まで
会社設立
【設立】西暦 1992年11月2日
　　　・和暦 平成4年11月2日（月曜日）
　　　・十二支　　　：申年（さる）
　　　・六曜星　　　：大安
　　　・干支（えと）：壬午（みずのえうま）
資本金
2,600万円 (2021年9月末時点)
住所
【本社】 〒358-0021 埼玉県入間市高倉1-9-12 (全ての業務は下記 ”春日町オフィス” で行っております)
【春日町オフィス】 〒358-0006 埼玉県入間市春日町１丁目８番1号
連絡先
ＴＥＬ：04-2966-0816　平日9:00-17:30（土日祝は休業）
ＦＡＸ：上記電話番号の下四桁＝"０８１７"として下さい。
　（迷惑FAX防止の暫定対策として全桁表記しておりません）
メール： ⇒ メール送信フォームへ
代表取締役
長友光広
取締役
3名（社外取締役1名含む）
売上金額 （9月決算）
2023年（31期）実績：8,728万円
2022年（30期）実績：8,186万円
2021年（29期）実績：5,904万円
2020年（28期）実績：8,150万円
2019年（27期）実績：8,334万円
2018年（26期）実績：8,102万円
2017年（25期）実績：9,362万円
2016年（24期）実績：4,706万円
2015年（23期）実績：4,547万円
従業員
4名 (2023年9月現在)
取引金融機関
三菱UFJ銀行入間支店（所沢支店内）、埼玉りそな銀行入間支店、武蔵野銀行入間支店
飯能信用金庫黒須支店


挨拶


　私ども株式会社グラビトンは、これからの新しい時代にふさわしい、よりエレガン 卜で斬新な製品づくりをめざし1992年に設立されました。平素よりひとかたならぬご指導、ご鞭撻を賜り心から御礼申し上げます。

　現在、世界中で毎日のように、新しい技術、新しい製品が誕生しています。コンピ ュータはより高速になり、コンパクトになりました。自動車はより斬新なデザイン、またより完璧な安全性を求めて、新しい製品が次々に発表されています。また通信の 分野では今迄は主に電気信号で情報のやり取りが行われていましたが、さらに光 技術を用いた製品が、その仲間入りをするようになってきました。
　この様に、枚挙にいとまが無いほど、たくさんの新技術が開発されていますが、ー方では、新技術の誕生が大切な地球環境を破壊することの無いように、今まで以上に 慎重な配慮が求められてきていることも事実です。古代には見られなかったエネルギ一利用の技術は、確かに人の暮らしを豊かなものにしてきましたが、大きなエネルギーを浪費することは、今まであたかも無限大と考えられてきた地球の包容力を、少しずつでも脅かすことになり兼ねません。人々の暮らしを豊かにするための科学技術の発展は、同時にその環境に対する影響も慎重に配慮しつつ、進められなければなりま せん。

　私どもは、製品づくりに関するすべての業務は「おもいやり」の心が原点であると 考えます。身近なところで考えれば、私どもの設計や製品をお使い下さるお客様に対 する配慮であり、一緖に仕事を進めてくださる協力業者様のメリットを考えることか ら始まります。これらを根気を持って積み重ねていく事により、いずれは社会全体のメリットに対する配慮、未来の人々へのプレゼントを作って行くことができると信じます。私どもは常に「未来にわたってサンタクロースであり続けたい」と願っています。

　株式会社グラビトンは、こうした考え方を実現するために、主に電子回路技術を中心に、メカトロニクス、オプトエレクトロ二クスなどの分野の製品開発や技術研究を 実践して行きます。私どもの製品を使用してくださる方々、製品設計を依頼してくださる方々が、さらには未来世界が「本当に必要としているものは何か」を常に考え、 最高の技術でお役に立てるよう業務を遂行していきたいと考えております。 今後ともよろしくご愛顧を賜りますよう、ここにお願いする次第でございます。


株式会社グラビトン　　　代表取締役　長友光広





当社ホームページご訪問の御礼


このたびは、株式会社グラビトンのホームページをご覧頂き、誠にありがとうございます。
弊社は、電子技術や光技術を応用した魅力ある製品づくりをめざしております。
光信号を広帯域で電気信号に変換するO/Eコンバーターと、その逆の働きを持つE/Oコンバーターを各種取り揃え、
様々なご用途に役立てられるよう日々研鑽に努めている日本生まれで日本育ちの会社です。
光⇔電気信号の変換に関するお悩みや困り事などお気軽にご相談下さい。


【会社案内、製品説明のパンフレットは"こちら"】




当社の方針について


・ホームページ：クッキーポリシー
・取 引 条 件　：Terms and Conditions
・保 証 条 件　：製品の保証について
・個 人 情 報　：個人情報保護方針およびサイトポリシー
・（準備中）RoHS指令への取り組み
・（準備中）環境指針
・（準備中）コンプライアンス


【免責事項】


Graviton ウェブサイトの掲載情報およびYouTubeにUPした画像は一定の範囲で自由に使用することができますが、
商用利用や再配布などは制限しております、詳しくはお問い合わせ下さい
Graviton ウェブサイトの掲載情報を利用されて受けた一切の損害について何ら責任を負うものではありません
Graviton ウェブサイトは、予告なしに内容およびURLの変更、削除をする場合がありますが、あらかじめご了承ください


　　

沿革

会社設立 ～ 現在に至るまで

年 _ 月
資本金
　　トピックス　（☆：製品に関連する情報）

2023年09月

 

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 ☆新製品リリース：【マルチモード光ファイバーの帯域測定】
　ネットワークアナライザと組み合わせてマルチモード光ファイバーの帯域測定が出来ます

2022年01月

 

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「埼玉県入間市駅北口土地区画整理事業」に伴い事務所を同市春日町1-8-1へ移転しました
　電話番号などの変更はありません

2021年03月

 

---

 

 ☆新製品資料公開：PRM_NIM1 低位相ドリフトO/Eコンバータ
　J-PARCセンター様からの受託開発製品「低位相ドリフトO/Eコンバータ」の技術資料を公開
2020年05月 --- ☆新製品リリース：DLP-2 デュアル入力差動O/Eの帯域拡大版＝DC～1GHz（DLP-1はDC～400MHz）
2019年04月 --- 　登記住所を現在の入間市高倉1-9-12へ変更。事業所住所は従来のまま
2017年02月 --- ☆新製品リリース：LDS-670　高速AFM用、高周波重畳レベルを調整出来る光源
2016年12月 2,600万円 　増資
2016年09月 --- ☆新製品リリース：DLP-1（米国向けのBPD-1を国内販売向けとした製品）
2014年12月 --- ☆新製品リリース：BPD-1 デュアル入力広帯域差動O/E 医療用OCT、米国向け
2011年08月 --- ☆製品情報を公開：広帯域アナログ光リンク MWLシリーズ

2009年07月

 

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 　当社製、超低ジッターデジタル光リンク製品の功績mitumorisyowo 認められ、JAEA（日本原子力研究開発機構）、
　KEK（高エネルギー加速器研究機構）、J-PARCセンター（大強度陽子加速器施設）より"感謝状"を授与
2007年03月 --- ☆新製品リリース：LL1300GI（変調可能E/O,長波長LD搭載）
2007年11月 --- 　取締役会非設置会社へ組織変更、監査役廃止、取締役任期を2年から5年に変更

2006年03月

 

---

 

 ☆新製品リリース：LL400GI（変調可能E/O,青色LD搭載）
☆新製品リリース：VL850GI、VL670GI（変調可能E/O,VCSEL搭載）
2006年01月 --- ☆新製品リリース：SPA-4（SPD-3の広帯域化＋新設計光学系NA0.5対応）
2005年10月 --- ☆新製品リリース：SPD-3（SPD-1の帯域UP化＋自社設計光学系搭載）
2003年12月 2,050万円 　増資
2002年12月 1,950万円 　増資
2002年03月 --- ☆新製品リリース：LPD-1（SPD-1の長波長用O/E）
2001年12月 1,925万円 　増資
2000年12月 1,900万円 　増資
1999年06月 --- ☆新製品リリース：SPD-1（自社設計,広帯域TIA搭載,短波長用O/E）
1997年05月 --- 　事業所（研究施設兼製造部門）を入間市河原町15-5へ移転。登記住所は従来のまま

1997年04月

 

 

 

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 　自社ホームページをリニューアルし下記を公開（自社制作＆UP 第一弾：1995年10月）
　☆初の自社ブランド製品を発表
　☆O/Eコンバーター（光⇒電気信号へ変換する機器）：PD780GI《注意_現在は生産中止》
　☆E/Oコンバーター（電気信号で光強度変調が可能なレーザー光源）：LL780GI
1994年12月 1,800万円 　増資
1993年12月 1,200万円 　増資
1992年11月 1,000万円 　埼玉県入間市高倉に発起人数名により株式会社グラビトン設立

主要顧客（受託開発や納品実績など）

開発・研究・行政・公益財団,などの法人

技術研究組合光電子融合基盤技術研究所（PETRA）

　・超低消費電力型光エレクトロニクス実装システム技術開発

高輝度光科学研究センター (SACLA,SPring-8)

・XFEL利用研究推進室

・光源基礎部門

・加速器部門

理化学研究所

・光量子工学研究領域

・量子コンピューター研究センター

・放射光科学研究センター

量子科学技術研究開発機構 (QST)

・核融合エネルギー部門

・ITERプロジェクト部

産業技術総合研究所 (AIST)

・生物化学プロセス研究グループ

・機能素材プロセッシンググループ

・計測標準総合センター

　　ナノ顕微計測研究グループ

　　ナノ分光計測研究グループ

海洋研究開発機構 (JAMSTEC)

・海洋工学センター

・海洋技術研究部

・高性能無人探査機技術研究グループ

国立研究開発法人 土木研究所 (PWRI)

国立研究開発法人 科学技術振興機構 (JST)

自然科学研究機構 生命創成探究センター (ExCELLS)

・生命分子動態計測グループ

情報通信研究機構 (NICT)

・超高速フォトニック ネットワークグループ

高エネルギー加速器研究機構 (KEK)

・加速器研究施設

日本原子力研究開発機構 (JAEA)

・粒子ビーム加熱システム開発グループ

・核融合研究開発部門

・J-PARCセンター

電力中央研究所

NHK放送技術センター





～ 名称の変更/修正,掲載削除などのご要請は"こちら"へお寄せ願います ～

大学,他教育施設関連（五十音順）

宇都宮大学

大阪大学 大学院

・医学系研究科

・基礎工学研究科

・レーザー科学研究所

神奈川大学

金沢大学

九州工業大学 大学院

・電気電子工学研究系

・生命体工学研究科

近畿大学

慶應義塾大学

・システムデザイン マネジメント研究科

・理工学研究科

佐賀大学 大学院

静岡大学

電気通信大学

東海国立大学機構

東京大学

・工学系研究科物理工学

・先端科学技術研究センター

東京工科大学

東京工業大学

東京農工大学

同志社大学

豊橋技術科学大学

名古屋大学 大学院

・理学研究科

名古屋工業大学

奈良先端科学技術大学院大学

日本大学

・原子力研究所

・量子科学研究所

浜松医科大学

・光尖端医学教育研究センター

広島大学

広島工業大学

福岡大学

その他、自動車製造・及び自動車関連企業、 半導体・産業機器関連商社、 音響機器製造会社、高速通信機器、 各種電子機器製造会社～など
大変多くの取引先がございますが、勝手ながら名称の公表等は控えさせて頂きます

弊社取引先リストからNDA締結のお客様を除いた一部のみ抜粋し掲載しました。
数多くのお客様とのお取引の中で多大なるご愛顧頂いております。

海外(国＆地域名)　企業/研究所/大学　

(Australia) Australian National University

(Australia) UNIVERSITY OF QUEENSLAND

(Austria) AIT Austrian Institute of Technology

(Belgium) Sony Depthsensing Solutions SA

(Belgium) Skylane Optics S.A.

(Belgium) Melexis Microelectronic Systems

(France) INSA de Rennes

(Germany) Technische Universität Braunschweig

(Germany) Technische Hochschule G.S.O POF-AC.

(Germany) ExperBuy Deutschland GmbH

(Germany) Avago Technologies GmbH

(Germany) Teledyne LeCroy GmbH

(Germany) Harz University of Applied Sciences

(Germany) Technische Hochschule Nürnberg

(Germany) SMSC Europe GmbH

(Germany) GSO University of Applied Sciences

(Germany) RWTH Aachen University

(ISRAEL) Levanon & Kogan Ltd.

(Italy) I.S.M.B. Ist. Sup. M.Boella

(Kingdom of Spain) KDPOF

(Kingdom of Spain) University of Zaragoza

(Kingdom of Spain) University Carlos III

　　

(Korea) Meerecompany Inc.

(Korea) Hanyo Co.,LTD

(Netherlands) Philips Medical Systems

(Netherlands) Leppink Automatisering & Computers

(Netherlands) Technische Universiteit Eindhoven

(POLAND) OMNItek

(Sweden) Autoliv

(Switzerland) Eidgenössische Technische Hochschule Zürich

(Taiwan) National Synchrotron Radiation Research Center

(Taiwan) National Tsing Hua University

(Taiwan) Nanotech Semiconductor Ltd.

(Taiwan) EPISTAR

(United Kingdom) Hilight Semiconductor Ltd

(United Kingdom) Foremost Integrated Circuits Ltd

(United Kingdom) British Telecomunications PLC

(U.S.A. CA) Lawrence Livermore National Laboratory

(U.S.A. CA) Sony Electronics Inc. Image Sensor Design Center

(U.S.A. CO) Insight Photonic Solutions, Inc.

(U.S.A. FL) Philips Healthcare

(U.S.A. FL) Stephen Gould Corporation

(U.S.A. NC) Duke University Health System, Inc.

(U.S.A. NC) Duke University Medical Center

(U.S.A. NY) Sony Electronics Inc.

　 　
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